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マラソンの参加費が高くなった理由

マラソンの参加費が高くなった理由

マラソン大会の参加費はコロナ禍を境に値上がりし、アフターコロナも物価高騰の影響で上がり続けています。過去10年間に参加費が高騰している理由、そして「ふるさと納税枠」を活用してマラソンランナーの負担を軽減する方法を分かりやすく解説します。

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ふるさと納税枠でエントリーできる大会をチェック

気づいたら参加費2万円に。。

先日「京都マラソン2026」の一般エントリーの抽選に当選しました。知らせを受けて早速、入金手続きを済ませようとすると「支払い金額 20,670円」に目を疑いました。内訳は、参加料が19,500円、手数料が1,170円。フルマラソンの参加費が2万円を超えたことに改めて驚きました。

後日「名古屋シティマラソン2026」と「香川丸亀国際ハーフマラソン2026」にエントリーすると、参加費はそれぞれ手数料込みで11,850円と10,597円。いずれもフルマラソンの半分の距離のハーフマラソンなのですが、ハーフですら参加費が1万円を超えたことに衝撃を受けました。

過去10年間の参加費の推移

しかし参加費の値上げは今に始まったことではなく、コロナ禍からすでに高騰し始めていました。参考までに、以下は東京マラソン（フルマラソン）と香川丸亀国際ハーフマラソン（ハーフマラソン）の過去10年間の参加費の推移です。

開催年東京マラソン香川丸亀国際ハーフマラソン
2017年10,800円5,500円
2018年10,800円5,500円
2019年10,800円5,500円
2020年16,200円6,000円
2021年16,500円10,000円
2022年23,300円10,000円
2023年23,300円10,000円
2024年16,500円10,000円
2025年16,500円10,000円
2026年19,800円10,000円

東京マラソンの場合

2019年までは10,800円でしたが、2020年に16,200円に大幅に値上げ。さらに2022年と2023年は、コロナ対策でコストがかさみ23,300円まで上がりました。その後、コロナ禍が収束して2024年には16,500円に戻りましたが、2026年には19,800円に値上がりました。私が2018年に参加した当時は、1万円でも高いな。。と感じたのを覚えています。

香川丸亀国際ハーフマラソンの場合

2020年に5,500円から6,000円に値上がりして、2021年にはコロナ対策で一気に10,000円になりました。その後、コロナ禍が収束した後も10,000円を維持し続けています。私が2017年に参加した時は今の約半分だったのですね。。

その他のマラソン大会も同じように値上がりしています。しかし私の場合、年に十数回マラソン大会に参加しているため、参加費が上がったという実感はあまりありませんでした。ぬるま湯から徐々に温度が上がると気づかない「ゆでガエル」と同じですね。

参加費が高騰した理由

2020年以降にマラソン大会の参加費が値上がりした理由は大きく2つあります。

1. コロナ禍の運営コスト増

ひとつは、コロナ禍でマラソン大会の運営費が増えたこと。感染拡大を防ぐために検査キットを配布したり、ソーシャルディスタンスを徹底するために定員を減らしたり、参加者ひとり当たりが負担するコストが上がりました。思えば、新型コロナの検査キットの陰性証明を見せないと参加できなかった時代がありましたね。。

2. アフターコロナの物価高騰

もうひとつは、物価高騰によってマラソン大会の運営費が増えたこと。ここ数年、マラソン大会に限らず世の中のあらゆるモノとサービスが値上がりしていますよね。東京マラソンは2026年に16,500円から19,800円に値上げしていますが、その理由を「物価高騰に伴う運営費の上昇、ランナーサービスの充実や外国人ランナー増加への対応等」としています。

定員割れの大会は終了する運命

東京マラソンや香川丸亀国際ハーフマラソンは日本だけでなく、世界的にも知名度の高い大会です。東京マラソンはワールド・アスレティックス（世界陸連）の格付で最高位のプラチナラベル、香川丸亀国際ハーフマラソンはプラチナ、ゴールドに次ぐシルバーラベルに認定されています。

このような日本トップクラスの大会であれば、国内外から参加希望者が集まるので値上げしても定員が埋まりますが、それ以外の大会は、値上げしないと運営コストをペイできず、値上げすると参加者に敬遠されて定員割れするジレンマに陥ります。

私が2024年に参加した東北・みやぎ復興マラソンは「また走りたい！」と思える素敵な大会でしたが、参加費が前年の1万4000円から2万円に値上げしても参加したいか？と問われると考えてしまいます。。実際に、東北・みやぎ復興マラソンは2024年をもって「物価高騰による経費の急騰」を理由に終了となりました。

海外に比べるとまだ良心的

海外のマラソン大会も、日本と同じように参加費が値上がりしています。例えば私が2017年に参加したシカゴマラソンでは、2017年に米国居住者が195米ドル、米国外居住者が220米ドルだったのに対し、2026年は米国居住者が250米ドル、米国外居住者が260米ドルとなりました

ただし、東京マラソンと同レベルのメジャーなマラソン大会は、昔から参加費が高かったので、日本ほど値上がり幅が大きくないという印象です。以下は、世界7大マラソン（ワールドマラソンメジャーズ）の2026年の国外居住者向けの参加費。日本円は2025年11月時点の為替レートで換算しています。

  • 東京マラソン 19,800円
  • ボストンマラソン 260米ドル（約40,000円）
  • ロンドンマラソン 225英ポンド（約46,000円）
  • シドニーマラソン 330豪ドル（約33,000円）
  • ベルリンマラソン 205ユーロ（約37,000円）
  • シカゴマラソン 260米ドル（約40,000円）
  • ニューヨークシティマラソン 315米ドル（約48,500円）

単純に比較すると東京マラソンの参加費2万円が安くすら感じます。各国の物価水準を考慮しても、またチャリティー（寄付金）が海外の大会の運営収入の多くを占めていることを鑑みても、2万円は良心的な価格設定だと感じます。

見方を変えれば、今まで日本のマラソン大会の参加費が安すぎたのかもしれませんね。

ふるさと納税で負担を軽減する

そんな中、最近は「ふるさと納税」を通してエントリーできるマラソン大会が増えてきました。フルマラソンなら金沢マラソンや横浜マラソン、ハーフマラソンならワールドアスレティックスのゴールドラベル大会の岐阜清流ハーフマラソンなど、人気の大会も対象です。

ふるさと納税枠なら実質負担額は2,000円

ふるさと納税は、寄付額の上限の範囲内であれば実質的に2,000円の負担で出走権が獲得できます。例えば私が先日参加した「館山若潮マラソン2025」では、30,000円を支払って「ふるさと納税枠」にエントリーしましたが、28,000円が税金の控除という形で戻ってきます。

ふるさと納税枠のその他のメリット

他にも、マラソン大会のふるさと納税枠には次のようなメリットもあります。

  • 抽選式の大会の出走権が先着順で獲得できる
  • 一般枠のエントリー期間外でもエントリーできる
  • ふるさと納税枠限定の特典がもらえる

人気の大会だと、ふるさと納税枠は確実に出走権を得られる方法です。また大会によっては、ふるさと納税枠限定の特典を設けており、館山若潮マラソンでは会場近くに車を停められる駐車券がもらえました。

ふるさと納税枠でエントリーしたことがない方は、選択肢のひとつとして検討してみてはいかがでしょう。

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この記事を書いた人

TOMO

マラソンをライフワークにする市民ランナー。ブログ＆YouTube 「ともらん！」で発信中。詳しいプロフィール